2018年の東京株式市場は、ひとことで言えば予測不能な地合いが続き、高値から安値まで波乱含みの値動きに翻弄された1年でした。2018年の相場を一文字で表すとするなら「乱」といえるのではないでしょうか。

1月は出足快調でスタートダッシュを決めましたが、1月下旬に2万4124円（終値ベース）の高値をつけた後はずるずると株価が下がりはじめ、米長期金利の上昇が株価下落の引き金となり、3月下旬には2万600円台まで水準を大きく切り下げました。あわせて、この頃は外国人投資家が売り主体となっていたため、日銀のETF買いなどの援護射撃も焼け石に水で、2万円大台割れを覚悟した市場関係者も多くいました。

しかし、4月新年度相場入りからは絵に描いたような反騰相場へと流れが変わりました。全体は底入れからリバウンドに動きだし、日経平均は5月下旬にかけてほぼ一本調子の戻り。5月下旬には2万3000円台を瞬間回復する場面がありました。この時は米朝首脳会談に向けた準備段階の時期で、空売り筋の買い戻しが全体相場に浮揚力を与えました。ただ、CTA（商品投資顧問）によるアルゴリズム取引などの高速自動売買が実感なき上昇相場の原動力となっており、個人投資家などは乗り遅れた方も多かったようです。

その後、5月下旬から9月にかけては2万1000円台半ばから2万3000円の幅で文字通りのボックス往来相場（= 一定の株価の範囲で行ったり来たりする相場）となり、値動きが落ち着いた時期がしばらく続きました。

大きく動きが出たのは9月中旬以降の相場です。日経平均は9月14日に5月から続いた相場の上値を大きく突破、そこからは火の鳥が舞う如く10月2日の年初来高値2万4270円（終値ベース）まで突き進みます。これはバブルの余韻冷めやらぬ1991年の秋以来、実に27年ぶりの高値圏。長かったデフレ相場からの脱却を果たし、アベノミクス相場の面目躍如といったところでした。

ただ、その後は米長期金利の上昇を背景とした米国株主導の下げ相場に見舞われることに。米中貿易摩擦の問題や米10年債利回りの急伸を背景とした新興国からの資金流出、いわゆるレパトリエーション（= 企業などが海外に投資していた資金をリスク回避のため本国に戻す）の流れとともに、世界同時株安の扉を押し開いてしまいました。日経平均は10月後半以降、2万1000円前後を下値、2万2500円前後を上値とするボックス推移が12月末まで続きましたが、年末最後にまた、2万円大台割れが見えてくるような値動きと大荒れという1年になりました。